10年で総資産3000万円超|3人家族の家計管理、資産形成術

10年で作った資産は3000万円超。共働き40代夫婦と10代息子の3人家族。実生活から生まれた節約、貯蓄、家計管理、資産形成ノウハウを分かりやすくお伝えします。

タグ:老後

家計管理 家計 節約 貯蓄 貯金 老後 お金



どうも夫です。
今年もあと1カ月ですね。みなさん、年明けに立てた貯蓄計画は無事にクリアできて今年の家計管理は予定通りの結果が出せそうでしょうか?
家計管理”というとちょっと難しそうに聞こえがちですが、それほど驚くようなことではないことを今回改めて書かせてもらいますね。

“家計管理”って言い換えれば「お金の管理」


“家計管理”って言われると「家計簿をつけなくちゃいけない」とか「節約しなきゃ」って思うかもしれませんね。ただ、ボクから言わせると家計管理って単に「お金の管理」をするだけです。具体的には、月単位でいくらの手取り収入があって、毎月定期的にどのくらいのお金が出ていくのかを把握するだけなんですよね。つまり、世帯の収入と支出を把握して黒字にしていくことだけなんです。一切難しいことは必要ありません。

手取り20万円の世帯がそれを超えるような生活を送っていてはいけない。それ以下に抑えるようにお金を管理するだけのことなんです。

“家計管理”はお金の入口と出口を管理すること


以前の記事『家計管理実践マニュアル|1.家計管理とは』で書いていますが、家計管理は収入と支出を具体的に把握して黒字化すること。家計を黒字化して世帯の資産(貯蓄)を増やしていくことが目的になります。黒字家計で毎月2万円を貯金することができれば、年間で24万円、10年で240万円という資産を築くことができるようにするために、お金の入口と出口をしっかり把握していくことなんですよね。

その資産形成がうまくいかないという世帯があるとすれば、収入以上の支出をしてしまっているだけのことです。収入はそう簡単に増やすことができませんから、支出の内訳を把握して削減することでスマートな生活を構築していくことになります。
支出といってもいろいろありますが、赤字家計に陥る多くの場合は「住居費」「交際費」「食費」あたりが水準以上に消費してしまっている場合が多いはずです。こちらも依然の記事『万能な家計の黄金比率ってあるんでしょうか…』でご自身が該当する世帯構成にあった支出割合に収めるように努力していただければいいだけになります。

黒字家計になればお金は黙っても貯まる!


サラリーマン家庭で最悪なのは毎月の生活の補てんにボーナスをアテにしていること。毎月2万円赤字だけれどもボーナスで毎回12万円を補てんしているような家庭は今すぐにでも改善が必要になります。ボーナスというものは全額貯蓄に回すことができるのが当たり前であって、ボーナスをアテにした消費は異常だということをしっかり理解する必要があります。

毎月の生活で「収入=支出」といったトントン家計であったとしても、ボーナスで30万円ずつ、年間60万円受け取っているなら10年で600万円の貯金ができる力を持っていることになります。サラリーマン人生40年だとしてボーナスだけでも貯めることができれば2400万円の貯金ができる計算になりますよね。毎月はトントンでも定年時にはそれなりの老後の備えを作ることができるわけです。

定年時までにどのくらいの貯金をしていたいかの明確な目標を持つことで、ドリルダウンして毎年いくらの貯金をしなくてはならないかを知ることができます。その具体的な目標を知ったことで日々の生活にまで影響を与えて浪費を少しでも無くしていくことができるんですね。

今を甘えることは簡単です。でも、それでは将来間違いなく後悔することでしょう。いかにして人生全般で幸せを感じながら生きていけるか…。それを実現させるのは他人ではなく貴方自身の管理能力に託されているということです。



いかがでしたか。
今回はちょっと重い話になってしまいましたが、収入のある今の現役時代に将来を見据えた家計管理から資産形成に至るまでのことを理解して、しっかり準備することで幸せな老後が待っているのではないでしょうか。 「終わり良ければすべてよし」と言います。現役時代も過剰な節約をする必要はありませんが、老後にお金で苦しむ方が精神的に辛いのではないかとボクは考えています。人生の集大成である老後を気持ちよく過ごせるように、きょう一日をしっかり管理して生活していきましょう。



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老後 人生100年時代 老後資金 年金 3000万円 住居費



どうも夫です。
先日書かせてもらった記事『本当にマスコミってロクな書き方をしない』の続きで今回も書いてみようと思います。「人生100年時代」というのはマスコミが作った客寄せ言葉だとしても実際に100歳まで生きる人も中には必ずいると思いますが、世間一般的には何歳くらいまでの老後を想定しておく必要があるのでしょうか。
そんな考えても答えのないこのテーマを少し調べてみようと思います。

日本人の平均寿命


厚生労働省が調べた結果の「生命表」というものをみると平成27年の調査では、[男性:80.75歳][女性:86.99歳]ということになっています。少し前までは「80歳以上生きるのは女だけで、男は70歳代で死ぬんだな」ってボクは思っていたんですが、改めて調べてみると男性も80年以上の人生を生きる必要があるのが分かってしまいました。

ボクが以前から気にしているのは、この平均寿命って死亡する年齢ですから健康的な平均寿命ではないんですよね。そこで“健康寿命”をキーワードにして検索してみたら、厚生労働省の資料がヒットしました。その資料がコチラ


健康寿命


少し古い情報でしたが、その資料を見ると健康的な寿命は[男性:70.42歳][女性:73.62歳]だというのです。健康でなくなってから亡くなるまでに10年以上も生きているということが分かってしまいますね。

70歳までの健康老後と残り10年の不健康老後


健康寿命は70歳までとなると、65歳まで雇用延長して働いたとしてたったの5年しかないということですね。ボクなんて、現役時代にある程度節約して資金を蓄えてから老後に妻と一緒に楽しい生活を送ろうって思っているのに、その期間がたったの5年しかないとなるとなんだか幻滅してしまいます。どうなるか分からないその5年のために今を犠牲にしていいものなのでしょうか…

そして、その後に待ち構えている“不健康老後”。これって程度にもよると思いますが、上記の資料内での定義は「日常生活に制限のない期間」となっていますので、何かしらの制限を受けて生活をしなくてはいけないということですね。制限を受けるということは、一人で自由に動ける範囲も制限されてしまうでしょうから、旅行を楽しむのもなかなか難しいのかもしれませんよね。まだ動ければいいですが、寝たきりになんてなってしまったら…。考えると怖くなってしまいます。

老後資金はどう考えればいいのか


そんな老後生活ですが、せめてお金の面で苦労したくないという思いがあって“定年までに3000万円”という目標をボクは掲げているんです。以前の記事『老後を安心できる貯蓄額なんてないんですよ』でも書きましたが、何が起きるか分からない将来に備えるための安心できる貯蓄額なんて誰にも分かりません。だからこそ、少し高めの3000万円という金額を目標にして今を頑張るんです。

3000万円という貯蓄と年金があれば、それ以外の社会保険の制度によってある程度は守ってもらえるんじゃないかと思っているんです。今回テーマにした「健康」において一番心配な医療費も“高額医療費制度”があるので上限は決まっています。将来、多少の制度変更が行われるかもしれませんが、今後高齢化社会になるのに完全に無くなるようなことはないんじゃないかと考えています。

住居費、食費、水道光熱費、通信費、医療費を支払っていくのに年金だけでは足りないかもしれませんが、その補填として3000万円の貯金があればある程度は大丈夫なんじゃないかと漠然と考えているわけです。ただ、こちらも以前の記事『老後の家計は住居費できまる!失敗しない老後住居費対策』で書きましたが、住居費は老後において大きな負担になりますからそこについてはしっかり考えて対策を打つべきだと思いますよ。



いかがですか。
いきなり「人生100年時代」といわれても実感は沸かないし、マスコミに言われるがまま思い込んでしまうのも怖いものです。そんなことで今回調べてみましたが、やっぱり老後生活に一番影響をあたえるのはお金ではなく健康です。普段から健康に注意して、食事や運動を心がけて生活することが大切かもしれませんね。若いうちに無理することが将来の自分に必ず返ってきますから、将来、後悔しないように自己管理をしっかりしましょうね。



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こんにちは☆のっち☆です。
前回『あなたはどっち?“持ち家派”or“賃貸派”』では持ち家と賃貸での費用と良し悪しを比較してみました。今回は“共働き”というキーワードを追加してどちらが得なのかに私なりの結論を出したいと思います。

共働きなら“住宅ローン控除”が二馬力!


もし家を買うぞと思ったら早い段階で耳にするはずの『住宅ローン控除』。現時点で適応されている制度は「対象借入限度額4,000万円」「毎年の控除率1.0%」「控除期間10年」で平成29年12月までに入居することが条件です。めちゃくちゃ端的にいうと“年間40万円まで払った税金が10年間還付される”ということです。
前回の例(3,000万円借入)で考えると、3ヶ月分のローン支払い分が控除で戻ってくる計算になります!すごいですね。

でも、じつはこれしっかり考えなくてはいけないのです…
前年の源泉徴収票の『源泉徴収税額』をご覧ください。30万円以上を納税されていますか?しかも、還付される税金は“所得税”であって、控除しきれない場合は“住民税”からも控除できますが、上限額が決まっているんです。ココ、意外と落とし穴です。

結論を言いますが… 「共働き家庭がマイホーム購入をするなら夫婦共有名義に!」ということです。購入が決まった時点で前年の納税額を確認し、還付金額が最大になるように持分比率を調整して夫婦それぞれで住宅ローン(ペアローン)を組むのです。こうすることで、購入後10年間の年末調整時は相当な額が還付されることになります。

早めに買って、老後勝ち組


就職間もないと年収も思ったほど多くはありません。30歳で500万円に到達できる方がどれくらいいるのでしょうか… そんな中、結婚し出産までトントンと進むととてもじゃないが住宅を購入するなんて考えも及びませんよね。

しかし、共働きであればそんな辛い時期も二人で力を合わせ乗り越えるだけでなく、住宅購入まで突っ走れるものなんです。夫400万円、妻300万円でも世帯収入は700万円。力を合わせれば40代一馬力家庭と同水準の生活を20代で手に入れられるわけです。であれば、住宅ローンも組むことが可能なのでマイホームを買えちゃうのです。

若くして住宅ローンを組めれば、50代で完済も可能。そして、子供の教育費と住宅ローンで疲弊した家計を定年までに修復させることができます。つまり、老後資金をしっかり蓄えることができるわけですね。

社会的信用が得られる“資産”になる


この点は共働きだけに限りませんが、賃貸では長年借り続けても何一つ自分のものになりませんが、購入し住宅ローンを完済さえしてしまえば、その不動産はあなた達のものです。駅近マンションであれば貸し出して家賃収入を得ることもできます。また、戸建てでも建物は老朽化してしまっても、土地は腐りませんね。人気エリアであれば土地価格だけで購入金額を上回り利益が出てしまうこともあるそうです。

賃貸では得ることのできない不動産資産は、場合によっては負の資産にもなりますがほとんどの場合は財産になります。これはあるのとないのとでは将来違ってくると私は信じています。


いかがでしたでしょうか。
我が家もバリバリの“持ち家派”で、戸建てを購入して早10年以上が経ちます。現在は私達が購入した時よりも金利が下がっています。多くの方の腰が引けて買い出動できない今だからこそ、素晴らしい物件に会えるチャンスかもしれませんね。



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