10年で総資産3000万円超|3人家族の家計管理、資産形成術

10年で作った資産は3000万円超。共働き40代夫婦と10代息子の3人家族。実生活から生まれた節約、貯蓄、家計管理、資産形成ノウハウを分かりやすくお伝えします。

タグ:年金

家計管理 賃貸 老後破綻


前編からのつづき


なんとか定年を迎えた五島さん。娘さんは無事に社会人としてたくましく育ったようです。定年後の五島家は無事に過ごせていけるのでしょうか。

結婚… 娘が嫁いでしまった


定年から3年。29歳になった娘がとうとう結婚することが決まった。結婚しないとそれはそれで親としてはとても心配だが、いざ結婚して嫁いでしまうとあまりにも寂しすぎる。妻なんて発狂に近い状態で「私も娘と一緒に嫁ごうかしら…」なんて意味不明なことを言い始めてしまった。これからは妻と二人で仲良く余生を過ごしていこう。早く孫の顔も見てみたいものだ…
両家の親同士で話しあった結果、結婚式費用として両家から200万円ずつあげることになった。予想以上に大きな金額だが、娘の晴れ舞台、200万円なんて痛くもない。幸せな家庭を気づいてくれることを願うばかりだ。

[家族構成]
63歳(嘱託社員)
63歳(専業主婦)
マイカー
13年落ち

[収入]
手取り20万円
手取り0万円

[支出]
家賃
15万円
水道光熱費
2万円
食費・外食費
6万円
通信費・雑費
2万円
小遣い(夫)
4万円
保険(生保)
2万円
貯金
▲11万円

[貯蓄]
貯金
650万円


年金受給が始まる


娘の結婚から2年。昨年には孫も生まれて本当に幸せだ。僕自身も65歳になって長年お世話になった会社を完全に退職した。転職で入社したけど本当に良い会社だった。あの会社のおかげで我が家は無事に生活することができている。本当に感謝したい…
そして、僕も妻も65歳になり年金を受け取れる。これからは娘夫婦と孫が来てくれるのを楽しみに、妻とはゆっくりした余生を過ごしていきたい。妻を旅行にも連れて行ってあげられなかったから、世界一周の船旅もいいなぁ。。。
ただ、貯金が退職時から1/3になってしまっていることが心配だ。僅か5年でこの減り方にはゾッとしてしまう。年金受給が始まって手取り額としては増えるから良かったけれど、夫婦で生きている間、貯金が持つだろうか…
僕の趣味であるゴルフも控えめにして、マイカーを手放すことにした。これで駐車場代が2万円が削減できるからね。

[家族構成]
65歳(年金受給)
65歳(年金受給)

[収入]
年金
手取り23万円

[支出]
家賃
13万円
水道光熱費
2万円
食費・外食費
4万円
通信費・雑費
2万円
小遣い(夫婦)
4万円
保険(生保)
1万円
貯金
▲3万円

[貯蓄]
貯金
400万円


高齢で引っ越すことがすごく嫌だ


あれから5年。僕も70歳になった。長年住んできた賃貸マンションが老朽化で建て替えするらしく、退去することになってしまった。我が家の家計も非常に厳しい状況だけれども、この歳でまったく知らない土地へ移るのには非常に抵抗があるから仕方がない。近所の物件を探そうと思うが、景気が回復しているようで家賃相場が上がってしまっている。今までよりも狭い物件にして家賃を抑えることにした。
あぁ、若いころにマイホームを手に入れていれば、この歳になって家探しすることも無かっただろうに…
しかし、貯金が残り僅かだ… 定年から10年でこんなことになるとは、これこそ老後破綻というものなのか…

[家族構成]
70歳(年金受給)
70歳(年金受給)

[収入]
年金
手取り23万円

[支出]
家賃
12万円
水道光熱費
2万円
食費・外食費
4万円
通信費・雑費
2万円
小遣い(夫婦)
4万円
保険(生保)
1万円
貯金
▲2万円

[貯蓄]
貯金
220万円


家賃が重くのしかかる


あの老後破綻の危機感を持ってから3年。未だに貯金が減り続けている。幸い現役時代に加入していた終身で夫婦それぞれに200万円の死亡保険があるから、どちらかが死んでも葬儀代に困ることはないだろう。しかし、徐々に貯金が減っていくこの恐怖はなんとかならないものだろうか。。。
なんとか収支だけは±0になるように最低限の生活を送れるように、以下の通り家計を見直した

[家族構成]
73歳(年金受給)
73歳(年金受給)

[収入]
年金
手取り23万円

[支出]
家賃
12万円
水道光熱費
2万円
食費・外食費
3万円
通信費・雑費
1万円
小遣い(夫婦)
3万円
医療費
1万円
保険(生保)
1万円
貯金
0万円

[貯蓄]
貯金
150万円


我が家の老後家計を締め付けているものは間違いなく住居費。賃貸だからこそ、払っても払っても終わりがない。娘夫婦に一緒に住まわせて欲しいなんて言えるわけもなく、僕ら夫婦でなんとか乗り越えていかなければいけないことだ。最悪、ワンルームの小さなアパートにでも引っ越せば年金でなんとかなるだろうけど、足腰が弱っている現状ではエレベーターのない物件は避けたいところだ。老後になってからお金で困らないように、もっと早い頃から真剣に老後を考えておけばよかった。
老後になってこんなに住居費が負担になるとは微塵も考えていなかった…



いかがでしたか。
無理に住宅ローンを組んで苦しむ家庭もあれば、五島さんのように最後になって住居費に追いつめられることもあるようです。五島さんの失敗は「現役時代の貯蓄額が少ない」「定年後に生活レベルを下げれなかった」「住居費の負担が大きいことに気づくのが遅かった」の3点だと思います。
まずは定年までに3000万円の金融資産の形成すること。そして、収入や支出に変化があったときには即家計見直しを行うこと。僅かな気の緩みが後々の家計危機へと繋がります。収支のバランスを常にチェックし、少しでも懸念材料が出てきたときは徹底的に分析して解決していきましょう!




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老後 人生100年時代 老後資金 年金 3000万円 住居費



どうも夫です。
先日書かせてもらった記事『本当にマスコミってロクな書き方をしない』の続きで今回も書いてみようと思います。「人生100年時代」というのはマスコミが作った客寄せ言葉だとしても実際に100歳まで生きる人も中には必ずいると思いますが、世間一般的には何歳くらいまでの老後を想定しておく必要があるのでしょうか。
そんな考えても答えのないこのテーマを少し調べてみようと思います。

日本人の平均寿命


厚生労働省が調べた結果の「生命表」というものをみると平成27年の調査では、[男性:80.75歳][女性:86.99歳]ということになっています。少し前までは「80歳以上生きるのは女だけで、男は70歳代で死ぬんだな」ってボクは思っていたんですが、改めて調べてみると男性も80年以上の人生を生きる必要があるのが分かってしまいました。

ボクが以前から気にしているのは、この平均寿命って死亡する年齢ですから健康的な平均寿命ではないんですよね。そこで“健康寿命”をキーワードにして検索してみたら、厚生労働省の資料がヒットしました。その資料がコチラ


健康寿命


少し古い情報でしたが、その資料を見ると健康的な寿命は[男性:70.42歳][女性:73.62歳]だというのです。健康でなくなってから亡くなるまでに10年以上も生きているということが分かってしまいますね。

70歳までの健康老後と残り10年の不健康老後


健康寿命は70歳までとなると、65歳まで雇用延長して働いたとしてたったの5年しかないということですね。ボクなんて、現役時代にある程度節約して資金を蓄えてから老後に妻と一緒に楽しい生活を送ろうって思っているのに、その期間がたったの5年しかないとなるとなんだか幻滅してしまいます。どうなるか分からないその5年のために今を犠牲にしていいものなのでしょうか…

そして、その後に待ち構えている“不健康老後”。これって程度にもよると思いますが、上記の資料内での定義は「日常生活に制限のない期間」となっていますので、何かしらの制限を受けて生活をしなくてはいけないということですね。制限を受けるということは、一人で自由に動ける範囲も制限されてしまうでしょうから、旅行を楽しむのもなかなか難しいのかもしれませんよね。まだ動ければいいですが、寝たきりになんてなってしまったら…。考えると怖くなってしまいます。

老後資金はどう考えればいいのか


そんな老後生活ですが、せめてお金の面で苦労したくないという思いがあって“定年までに3000万円”という目標をボクは掲げているんです。以前の記事『老後を安心できる貯蓄額なんてないんですよ』でも書きましたが、何が起きるか分からない将来に備えるための安心できる貯蓄額なんて誰にも分かりません。だからこそ、少し高めの3000万円という金額を目標にして今を頑張るんです。

3000万円という貯蓄と年金があれば、それ以外の社会保険の制度によってある程度は守ってもらえるんじゃないかと思っているんです。今回テーマにした「健康」において一番心配な医療費も“高額医療費制度”があるので上限は決まっています。将来、多少の制度変更が行われるかもしれませんが、今後高齢化社会になるのに完全に無くなるようなことはないんじゃないかと考えています。

住居費、食費、水道光熱費、通信費、医療費を支払っていくのに年金だけでは足りないかもしれませんが、その補填として3000万円の貯金があればある程度は大丈夫なんじゃないかと漠然と考えているわけです。ただ、こちらも以前の記事『老後の家計は住居費できまる!失敗しない老後住居費対策』で書きましたが、住居費は老後において大きな負担になりますからそこについてはしっかり考えて対策を打つべきだと思いますよ。



いかがですか。
いきなり「人生100年時代」といわれても実感は沸かないし、マスコミに言われるがまま思い込んでしまうのも怖いものです。そんなことで今回調べてみましたが、やっぱり老後生活に一番影響をあたえるのはお金ではなく健康です。普段から健康に注意して、食事や運動を心がけて生活することが大切かもしれませんね。若いうちに無理することが将来の自分に必ず返ってきますから、将来、後悔しないように自己管理をしっかりしましょうね。



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どうも夫です。
現代のサラリーマンにとって「転職」はネガティブ行動ではなく、“スキル”や“収入”など様々な面を好転させるためのポジティブ行動として認識されるようになってきました。大手転職支援サービスの『マイナビ』や『リクナビNEXT』など数多くの転職支援企業が存在するのも、こういった時代背景そのものだと思います。
今回は決して悪いことではない「転職」ですが、一歩間違えると家計破綻へとつながる恐ろしさを含んでいます。転職を考えられているみなさんは本記事を参考にぜひよい転職を目指してください!

退職日には注意が必要


転職するためには現職を退職する必要がありますが、その「退職日」には細心の注意が必要です。というのも、社会保険料の勘定はその所属する会社に“月末”に在籍しているかが問題になります。もし退職する月の月末が土日で、退職企業から金曜日付けの退職を勧められたとしても、頑として“月末最終日”の退職として手続きとしてください。この“月末最終日”に在籍しているかどうかで雇用保険や年金などが加入期間が継続されるか中断されるか決まります。
月末の退職は必ず“月末最終日”での手続きを行いましょう!

転職によって向こう1年の賞与は期待できない


賞与支給のある多くの企業では、賞与の算出対象日を6月支給分は10月~3月、12月支給分を4月~9月の在籍期間を対象に算出します。もしあなたが6月1日入社した場合、入社したばかりの6月賞与は支給対象外。その年の12月賞与も対象期間の2/3しか在籍していないため、満額支給にはなりません。つまり、6月入社したあなたが満額の賞与を手にするのは入社丸1年後の翌年6月になります。
賞与受給を切り口に退職するベストタイミングを考えると、賞与支給日に退職届を提出し早々に退職、翌月から転職先にて勤務開始という強行転職が一番無駄のないタイミングになります。算定期間に在籍していたとしても賞与支給日に在籍していなければ賞与の支給はありません。少なくても、直近賞与を手にしてから退職届を出すことを心掛けましょう。

転職後の定期昇給は期待するな!


転職時の給与には入社後の期待値も含まれた金額になっているものです。つまり、転職直後に入社した会社の期待以上の成果を上げられなければ翌年の基本給アップは見込むことはできません。転職時に提示された給与は入社後2年間変わらないものという認識が必要になります。

転職癖は家計破綻への近道


前項の賞与・昇給の内容通り、転職後1年間は満額賞与も定期昇給も見込めません。つまり、転職を5回した人は純粋に5年間分の賞与と条件アップのチャンスを自ら捨ててしまっているようなものです。1年間で賞与を60万円貰えるとしたら「賞与300万円」。定期昇給で5,000円上がるとしたら「毎月25,000円」分の基本給アップを諦めて転職していることになります。
“現職から離れられればそれでいい”と安易に考えず、将来に貰えるはずのお金の分もしっかり考慮した上で転職活動を行いたいものです。


いかがでしたでしょうか。
転職することにある程度の理解が得られた現代では気軽に転職することができます。しかし、仕事を手にする以外にも生活を送っていく中で非常に重要な事柄があります。“社会保険”“年金”“貯蓄計画”さらには住宅ローンや保険料などの“賞与での支払い”。すべての計画を遂行できる条件と環境が揃ったときこそが「転職」のチャンス到来となります。一歩間違えるとライフプランがズタズタになる「転職」。これ以上ないくらい熟考して行動に移しましょう!



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