10年で総資産3000万円超|3人家族の家計管理、資産形成術

10年で作った資産は3000万円超。共働き40代夫婦と10代息子の3人家族。実生活から生まれた節約、貯蓄、家計管理、資産形成ノウハウを分かりやすくお伝えします。

タグ:子供

学力 年収 子供 教育費



こんにちは☆のっち☆です。
わが家も含め子供のいる家庭では子供の学校の成績って気になりますよね。小学校高学年のうちの息子のクラスの中でも勉強ができる子とそうでない子との差がついてきてしまっているようなんです。息子からも「〇〇君は勉強が苦手なんだよ」とか「〇〇さんはいつも宿題をやってこないんだよ」って情報が溢れてくるくらい勉強嫌いが定番化している子も顕著に現れます。
親としては学校で一番にならなくてもいいけどビリにはなって欲しくないもの。子供の学力に影響を与えている親の要素があれば気になりますよね。ということで今回は、以前から言われている「親の年収と子供の学力」について調べてみました。

子供の教育費から親の必要収入をチェック


親の年収との関係を考える前に、実際に小学生の子供の教育費にどのくらいかかっているかを考えてみます。いろいろなサイトで調べてみると、小学校時代にかかる毎月の教育費(習い事代)は小学校での教材費と給食費で8000円程度、さらに5000円~10000円の習い事を1つか2つをさせている家庭が多いようですね。つまり、小学生の子供にかかる毎月の教育費は15000円~25000円程度と予測できます。

以前の記事『子供一人(小学生まで)共働き世帯の家計黄金比率』で提示した割合では家計の8%を教育費に充てられるので、教育費から逆算すると親の収入は187500円~312500円の手取り収入が毎月必要ということになります。ボーナスが年間3ヶ月出ると仮定すると年収350万円~580万円くらいが必要になるという計算になりますね。

小学校高学年になると学習塾へ通う子供が増える


東京に住むわが家ですが、息子の同級生を見渡すとクラスの2/3が学習塾へ通っているそうです。ご存知かもしれませんが、小学校高学年で通う学習塾には色々なタイプが合って「受験塾」「個別指導塾」「公文」などがあります。いろいろなタイプがあるということは、いろいろな料金形態があるということ。公文であれば13000円程度ですが、受験塾や個別指導塾では20000円~40000円ほどかかることもあります。

前項の習い事に加えてこの学習塾費用ですから家計にとっては相当な負担になること間違いなしなんですね。

結論:親の年収と子供の学力の関係は…


ハッキリ言い切ってしまうと…


子供の学力は親の年収に関係ありません!(笑)


子供の学力にいちばん重要な要素は「親がどれだけ子供と関わりを持てるか」なんだと私は思っています。もちろん学習時間と学力は比例しますから勉強の時間はしっかり確保しなくてはいけませんが、逆に学習塾に丸投げで親がまったく関心を持たなければ伸びないということです。『平成28年度全国学力・学習状況調査』(文部科学省)では親の世帯収入が高ければ子供の学力も高いといった結果になっていますが、世帯年収が高い家庭の子供はみんな勉強ができるのかと言えばNOですよね。
つまり、しっかりと子供と寄り添う時間を持ち、子供が興味を持てることにお金をかけてあげられる“余裕”があるのかどうかということではなかと思います。



いかがでしたでしょうか。
現代の小学生を取り巻く環境は日々進化しています。私達が小学生だった頃の生活環境とはまったく違うものになっていますよね。インターネットの普及、公立中高一貫校の増加、親の勤務時間の長時間化、専業主婦世帯の減少など「小学校から帰ってきたら親かジジババが待っていてランドセルを放り投げて友達と遊びに行く」といった風景はずいぶん減ってきてしまっているようです。ましてや夫婦共働きでフルタイムだと世帯収入が高くても遅い時間まで子供だけで家に居させることになり、勉強どころか非行へ走ってしまうリスクも高まります。 子育ては「収入=学力」といった簡単なものではありませんよね。常に寄り添いその時にしか見せない子供の表情、仕草をしっかりと目に焼き付けておきたいものです。



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こんにちは、☆のっち☆です。
みなさんは“お金”に対するイメージをどのようにお持ちでしょうか?
私達 日本人は「汚い」「怖い」「意地汚い」などのマイナスイメージを持ちやすいと言われていますが、私達 親は子供達へ“お金”との関わり方を教えなくてはいけません。
今回は「子供へのお金教育」について書いていきます。

お金の性質をしっかり教えよう


大人になって“お金”に振り回されて苦労される方が多くいますが、そもそもお金ってなんなんでしょうか。

お金誕生の話をすると… 昔、漁師さんと猟師さんと農家さんがそれぞれの収穫品を物々交換していた時代に、多く収穫できる時期とできない時期の対策として、余剰分をお金を使って“価値の蓄え”をして、不足したときにそのお金で他の収穫品と交換するようにしたわけです。さらに、収穫品の希少さはお金の量で表現したんだそうです。(夫が言ってました…)

つまり、“お金”を一言で表現してしまうと「価値を保存するためのツール」なだけなんですね。現代でいうと、“労働”の対価が“お金”として目に見えるようになるんです。では、これをどのように子供に教えればよいのでしょうか

“お小遣い制”それとも“成果報酬制”!?


わが家では「お金の大切さ」を教えるためにお小遣い制ではなく“成果報酬制”です。お小遣い制では毎月定額をあげますが“成果報酬制”では貰える月もあればゼロの月もあります。そして、成果報酬の対象を「学校のテスト90点以上獲得」「習い事の昇級」などと決め、さらに「学校のテスト60点以下は罰金」というルールも導入しています。単価はそれぞれ100円です。

こんなルールで何を養ってもらいたいかというと、努力して結果を残せたことへの対価として“お金”をあげる。もちろん、言葉やハグなどはそれ以上にしてあげますが“お金”との関係性を養うためにもそのように実施しています。

わが家は一人っ子なのでなかなか競争心が育ちづらい環境ですが、100円が貰えない悔しさをしっかり味わって努力してもらえれば何よりだと願っています。

お金を使うときも有効活用


わが家ではお金を使うときも頭を使わせるようにしています。
“足し算引き算”ができるようになった頃、駄菓子屋へ行って100円を渡し子供用のカゴを持たせて計算させながら買い物をさせました。そのとき、親は見ているだけです。値段の計算に口を挟まず、すべてを子供にさせます。ここが肝心なんです。

合計金額を計算させてレジへ行き、自身の計算の振り返りをさせます。これをやることで“足し算引き算”の計算の実践はもちろん、お金の価値を実感することができます。この方法は、息子が年長~小学1年生のときによくやっていました。


いかがでしたか。わが家のお金教育。
成果報酬制については各家庭の考え方や方針がありますので、一つの事例としてご覧いただければと思いますが、お金の教育を幼少期から実施することの必要性は多くの専門家が提唱しています。
親として何かしらのお金教育は考えていかなければならないと思いますので、ぜひみなさんも子供へのお金教育を考えてみてくださいね!



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どうもです。
子供一人にかかる教育費は1,000万円~2,000万円と言われていますが、みなさんのご家庭では準備はしっかりされていますか?これだけの金額なので“はいっ!”と出せるご家庭も少ないと思います。
ということで、今回からは教育費について書かせてもらいます。

一人最低1,000万円って本当!?


子供一人が大学卒業までにかかる教育費は最低1,000万円と言われています。これが本当なら子供二人で2,000万円、三人で3,000万円と子供が多いほどお金がかかる計算で、金額だけをみてしまうとゾッとしますよね。実際のところ、この金額は本当なのでしょうか。

文部科学省『平成24年度「子供の学習費調査」の結果について』によると幼稚園~高校卒業までの教育費は以下のように報告されています。

 ◯区分ごとの学習費総額
  幼稚園(3年間) 公立:659,363円
           私立:1,461,564円
  小学校(6年間) 公立:1,829,736円
           私立:8,538,499円
  中学校(3年間) 公立:1,351,309円
           私立:3,887,526円
  高校(3年間)  公立:1,158,863円
            私立:2,886,198円
  ※「学習費総額」とは授業料のほか“給食費”や“塾・習い事”も含みます。

 ◯モデルケース合計(幼稚園→小学校→中学校→高校)
  公立 → 公立 → 公立 → 公立   4,999,271円
  私立 → 公立 → 公立 → 公立   5,801,472円
  公立 → 公立 → 公立 → 私立   6,726,606 円
  私立 → 公立 → 私立 → 私立   10,065,024円
  私立 → 私立 → 私立 → 私立   16,773,787円

 ◯大学の学費(4年間合計)
  国立大学  2,426,000円
  私立大学文科系  3,798,000円
  私立大学理科系  5,164,000円
  ※文部科学省調べ

いかがですか。
幼稚園から高校まで私立校へ通わせるだけで1,600万円。そして、私立大学文科系に行けば約400万円。つまり、2,000万円が必要になります。運良くすべて公立・国立大学と進学できた場合でも750万円。値幅では750万円~2,200万円と進路によっては相当な金額が必要になることが分かりますね。さらに、一人暮らしをさせたり、薬学部や医学部・歯学部を希望すれば大幅にプラスαとなります。
結論としては、子供一人にかかる教育費は最低1,000万円というのは真実だと認識して対策を取る必要がありそうですね。

次回『こうやって乗り越えよう!教育費対策』ではどうやってこの教育費の対策を家庭として取っていくかを考えたいと思います。



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