10年で総資産3000万円超|3人家族の家計管理、資産形成術

10年で作った資産は3000万円超。共働き40代夫婦と10代息子の3人家族。実生活から生まれた節約、貯蓄、家計管理、資産形成ノウハウを分かりやすくお伝えします。

タグ:三大支出

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こんにちは、☆のっち☆です。
突然ですが、みなさんは“持ち家派”ですか?それとも“賃貸派”ですか?
人生における三大支出は「住居費」「子供の教育費」「老後資金」と言われています。今回はその「住居費」について共働き家庭ではどちらがお得なのかを2回に渡って書かせていただきたいと思います。

住居費ってどのくらいかかるの??


“衣・食・住”は人間生きていくうえで欠かせないものですが、その中の「住」に関しては前述したように「人生における三大支出」に含まれるほど、影響力の大きなカテゴリーになっています。では、実際にどれくらいの費用が必要なのか“賃貸に住む場合”で試算してみます。

《賃貸の場合》
 家賃:
10万円×12ヶ月=120万円/年×50年=6,000万円
 更新料:
20万円×25回=500万円

すご~くザックリですが『6,500万円』です。家賃の変動や家具交換などの費用は勘案していませんが、30歳から80歳までの50年間を家賃10万円の賃貸に住んで人生を全うした場合、上記試算では50年間で6,500万円が必要になります。結構な金額ですよね…

今度は同じ50年間で“家を購入した場合”を考えてみましょう。

《持ち家の場合》
住宅ローン:
10万円×12ヶ月=120万円/年×35年=4,200万円
修繕費(50年):1,500万円
 [内訳]
 外壁・屋根→100万円×5回=500万円
 水回り・防蟻→100万円×3回=300万円
 他リフォーム→200万円+500万円=700万円
固定資産税:10万円×50年=500万円

こちらも超ザックリとやらせていただきましたが『6,200万円』です。条件は賃貸の場合とと同じく住宅ローンの支払いを毎月10万円(ボーナス払いなし)で家具代は含んでいません。大体ですが、毎月10万円の35年住宅ローンは3,000万円を借り入れたイメージになります。

この試算では“賃貸”と“持ち家”では300万円しか変わらないという結果になりました。

持ち家派 vs 賃貸派

前の試算でも「持ち家と賃貸はどっちが得なのか?」に明確な答えが出せませんでした。
しかし、6,000万円以上のお金を消費することが分かれば、慎重にならざるを得ないですね。なので、お金の面だけでなく色々な良い点と悪い点を比較してみようと思います。

[賃貸]
良い点:
生活環境に合わせて住まいを変えられる
家賃以外は住宅にかかる費用がない
地域の活動から逃げることもあり? などなど

悪い点:
資産として残らない
建具や設備がチープで壁も薄い
更新料が必要
景気が良くなると家賃の値上げがある
駐車場は別料金が多い などなど

[持ち家]
良い点:
不動産資産の所有
生活環境に合わせて自由にリフォームできる
カースペースがある場合、駐車場代がかからない
建具や設備が充実している などなど

悪い点:
簡単に住まいを変えられない
補修、修繕は自己責任
固定資産税が毎年徴収される
町内会など地域の役割がある
エアコン、トイレや設備など買い替えは自己負担 などなど


いかがでしょうか。
私が感じることを勝手に分類させていただきましたが、住むためにかかる費用とタイプ別良し悪しを比較しても、どちらにも捨てがたいメリットがありますよね。このように明確な結論を出すことができないために「持ち家派 vs 賃貸派」というテーマが雑誌などで定期的に取り上げられるんですね。
では、次回『老後勝ち組になる!共働き家計の住居費対策』では“共働き”という切り口を加えてどちらが得なのかを考えてみたいと思います。


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貯めどき DINKS 共働き 三大支出 貯金 ライフプラン



こんにちは☆のっち☆です。
以前、夫から聞いた話に「貯金をするには“貯めどき”というものをしっかり理解して行動しなくちゃダメなんだよ」というものがあります。みなさん、ご存知でした?
この“貯めどき”ですが、長い人生の中でたったの3回しか訪れないというので余計にビックリしたんですが、今回はそんな希少な“貯めどき”について書きたいと思います。

闇雲に貯金をしても疲れるだけ


貯金というものは毎月安定的に継続することが重要だって、以前の記事『貯金を失敗させる“3つのム”』でもご紹介しましたが、その継続する貯金にも“強弱”があるということなんですね。独身貴族の人であれば、ある特定の時期に集中して貯金する必要もありませんが、結婚・出産し、子育てをしていくご家庭の場合はそうもいきませんよね。

結婚当初は二人共働いていたけれど、出産を機に専業主婦になり、子供から手が離れるまでは改めて仕事に就くなんて難しい。もう少しで手が離せるかななんて思っている矢先に第二子ができるなんてことはよくある話です。

そんな若いご夫婦のご家庭では、ご主人が一生懸命に働き家計を支え、奥さんは子育てと家庭を守る担当にどうしてもなってしまいます。そんなシングルインカムでそれほど収入が多くもない時代に必死になって貯金をしようとしてもストレスでしかないわけですよね。

人生の三大支出(住居費、教育費、老後資金)を無計画に貯めようとしても、失敗してしまう確率が高いのでしっかりと“貯めどき”を理解して強弱をつけた貯金計画で貯める必要があるわけですね。

たった3回しかない“貯めどき”


ということで、とても重要な“貯めどき”をご紹介させていただきますね。その3回とは『DINKS期』『子供幼少期』『子供独立後』です。具体的に見ていきましょう。

◯ DINKS期
この時期はあきらかに“貯めどき”です。子供もいないし、夫婦二人で社員として共働きができる時期ですからね。ココが貯めどきだと知っているのと知らないのでは、将来の家計に大きな差が生まれます。このDINKS時期が過ぎ、出産期にはいると一気に家計が困窮します。多くのご家庭で結婚当初は夫婦で財布が別れていることも多く、家計管理が十分にできない傾向が強い時期です。この時期にしっかり貯金をするんだと認識しているご家庭は「勝ち組」です。

◯ 子供幼少期
次に訪れるのは子供の幼少期。具体的には小学生のときです。子供が保育園や幼稚園に通うようになって共働きを再会できたとしても、その時期は保育園代や幼稚園代などの子育て費用が予想以上にかかるものです。さらに、収入も時短勤務やパートなどの時間に制限のある働き方が中心になるので思ったほど家計的には残らない時期なんです。
その時期を耐えて小学校へ入学するようになると、まず教育費が一気に圧縮されます。また、学童保育などを利用することでしっかり働く時間を確保できるようになるんですね。つまり、この小学校に入学したタイミングが“第二次貯めどき”になります。

ただし、わが家のように一人っ子なら思った通りの貯金もできていくと思いますが、二人、三人と子供が増えていくとこの貯めどきは短くなったり、無くなってしまったりしてしまうんです。上の子が小学校へ入学したけど下の子がまだ幼稚園だとか、下の子はまだ小学生だけど上の子が中学生になったとかですね。もうこの辺はご家庭ごとのライフプラン表でしっかり見極めていく必要がありますよね。

◯ 子供独立後
そして、最後の“第三次貯めどき”は子育てが終わってから定年までの期間です。この時期をしっかり把握しておけば、第一次、第二次の貯めどきに貯金を作れなかったとしてもまだ挽回ができます。それは、子育てが終わることで教育費という長く険しい支出から開放されて家計に占めていた大きな支出が1つ無くなることと、親である自分たちもアラフィフですから年収もそこそこあること。支出が減って収入が大きいわけですから、本気を出せば一気に貯金を作ることができるんです。

ただ、この時期も子育てが終わるときの自分たちの年齢によって大きく異なってしまいます。「もし、子供が独立するのが定年後だったら…」近年では晩婚化が進んでいるので、将来的にはこんなご家庭も増えてくるでしょうね。その場合、この“第三次貯めどき”は無くなります。現役時代になんとか貯金できるように捻出しなくてはいけないということになります。



いかがでしたでしょうか。
子供がいる家庭を想定してお話をさせていただきましたが、もし子供がいないご家庭であれば現役時代はすべて“貯めどき”になります。DINKSを定年まで継続したとしたら貯金は億を超えていくことでしょうね。
一方、子供がいる家庭では自分たちの年齢と子供たちの年齢のバランスがとても大切です。二人、三人と子供がいるご家庭は夫婦の働き方を常に話し合って計画を立て、ライフプランと貯金計画をしっかりとリンクさせることが成功の秘訣です。コレに失敗すると老後破綻への道が一気に拓かれることになりますから肝に銘じていきましょうね。



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老後資金 教育費 住宅ローン 貯金


どうも夫です。
“老後”を考えると本当に不安になりますね。特に「老後のお金」についてはどうしたらいいのか分からず不安しかありません。ボク自身は60歳までに3,000万円の金融資産を目標に日々節約と家計管理に励んでいますが、それすら正解なのかも分かりません。ただ、実際に分かる頃には手遅れですから、ある程度想像しながら対策することが必要なんだと思います。
今回はその老後資金を貯める時間を確保するための3つポイントを考えてみました。

教育費を終わらせる


教育費は人生における三大支出(教育費、住居費、老後資金)のひとつ。基本的には子供の教育費を指して言われています。子供の教育費というのは要するに“子育て費用”ということですね。保育園、幼稚園、小・中学校、高校・大学の学費、学習塾や習い事、子供の生活に関わるすべての費用を一纏めにすると相当な金額になります。以前の記事『子供の教育費っていくらかかる?』で試算したように学費だけでも子供一人1,000万円は必要です。
子育て費用は子供が独立する22歳くらいまで親の負担が続きます。25歳で出産すると47歳、30歳だと52歳、35歳だと57歳…。現役時代の大半で子育て費用が発生し、子育てが終わると同時に定年退職を迎えるような形になります。ましてや、子供が複数いれば子育て期間が伸びていきますから、費用負担だけを考えるとより厳しい状態になるわけです。

では、老後資金を貯める時間を確保するために、どうやれば“教育費を早く終わらせる”ことができるのか。可能な限り早めに出産することを除けばやれることは限られてしまいます。


◯ 学資保険(一時払い)
◯ 教育資金を事前に貯める
◯ 大学進学をしない


思いつたのは上記3点。現実的なのは「学資保険」でしょうか。自分達でしっかり払っていくことはもちろんですが、現在は祖父祖母からの援助に税金がかからないなどの優遇処置がされています。ジジババからの教育費援助があるならば、その資金で学資保険の一時払いに加入すると将来の安定に繋げられますね。

住宅ローンを終わらせる


以前の記事『老後の家計は住居費できまる!失敗しない老後住居費対策』でお伝えしたように住居費というものは生きている限り必要になる費用です。賃貸住宅もメリットはあるものの持ち家派のボクとしてはマイホームの購入を強くオススメしたいですね。なぜなら、住宅ローンさえ完済してしまえばその後は住居費を一気に抑えられるという効果があるからです。
そして、住宅ローンを早く完済するには『住宅ローンとともに生きる… 老後破綻を回避する方法』でもお伝えしたように“繰上げ返済”や“借り換え”を積極的に行なって定年までに終わらせることを目標にしていただきたいものです。

年金受給者になっても住宅ローンを現役時代と同じように支払う計画だと、老後はほぼ間違いなく苦しくなってきます。また、マイホームを持たずに賃貸住宅を利用し続ける場合でも、年金から相当な割合で家賃を支払わなくてはならなくなりますね。老後生活の安定は住居費にかかっていると考えても良いのではないでしょうか。

貯金を早く始める


そして、「若い頃から貯金する」という根本的なお話です。
毎年50万円を25歳から始めるのと35歳から始めるのでは、60歳時点で500万円もの差ができてしまいます。これが50万円ではなく200万円であったならば、定年時に2,000万円の差となってしまいます。

一般家庭における貯蓄に関しては「どれだけ継続することができたか」という点が重要です。マイルールを策定しその貯蓄を定年まで粛々と継続することが大切です。貯蓄開始時期に10年もの差があると年収で2倍以上稼いだとしてもその差を埋めることは並大抵のことではありません。逆に考えると、定収入でも早くに始めた人ほど老後は楽になっていきますから、いかに貯蓄の重要性に気づいた年齢が早いか遅いかで老後の苦労に違いがでてくることになります。

貯金の重要性に早く気づいたのならば、そこからすぐに貯金を徹底的に行うことができれば老後生活を安心させる要素の一つとなります。貯金は継続することがすべてであって、少なくても老後資金を一瞬で貯めるようなことは妄想しないことです。苦し紛れにそこを目指すと結局ギャンブルに足を突っ込むことになり、結果として自己破産を招く恐れがあります。老後資金については失敗のできない資産形成だと考えて、リスクを極限まで下げる必要があります。



人生における三大支出(教育費、住居費、老後資金)の中で何よりも重要な『老後資金』。今回は3つの視点で考えていきましたが、すべてに共通するものは現役時代にしっかりとした準備を済ませておくことです。ボク達40代は仕事も忙しくなる年代であり、子育てもヤマ場を迎えていきます。どの家庭も厳しくなる時期ですが、その大切な時期を事前に把握して、そのリスク管理をどれだけできたかが定年退職後の老後に直結します。現役時代の過ごし方が老後の生活を左右してしまいます。お金に苦しむ老後だけは避けたいものですね。ぜひ、みんなで幸せな老後を手に入れましょう!



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