10年で総資産3000万円超|3人家族の家計管理、資産形成術

10年で作った資産は3000万円超。共働き40代夫婦と10代息子の3人家族。実生活から生まれた節約、貯蓄、家計管理、資産形成ノウハウを分かりやすくお伝えします。

タグ:マンション

マンション 資産 不動産


どうも夫です。
マイナス金利の影響で住宅ローン金利がウソのような低金利となっていますね。ボクがマイホームを買った十数年前は3年固定変動金利で1.5%くらいだったのが、今は全期間固定でも1.6%くらいですもんね。この低金利であれば積極的に借り入れをして資産形成を目指すのが正解ではないでしょうか。
そんな資産ですが、一般的に資産というと“不動産”をイメージしますよね。不動産といっても様々ですが、今回はマンションに着目して書いてみようと思います。

マイホームといえば“マンション”!?


ボクは勤務先が首都圏だったことから、上司や同僚、後輩に至るまでマイホームといえば“マンション”のことを指している人が大半でした。東京都内で物件を探している人に至っては戸建てを探しているという人に出会ったことがないくらいです。なぜ都市部はこれほどまでにマンションなのでしょうか。


マンションといえば…
 ◯ 駅近
 ◯ 強固なセキュリティ
 ◯ 充実の設備

というのが、マンションvs戸建ての話をすると出てくる定番メリットです。逆に、デメリットは…

 ◯ 管理組合への人的協力
 ◯ 修繕積立金・管理費の強制徴収
 ◯ 修繕や建て替え時に決議が必要

とかでしょうか…

駅近物件が少なくなってきている


マンションといえば“駅近”というイメージですが、最近は用地が減ってきたために決して駅近ではない物件も増えてきたようですね。

同僚からボクが実際に聞いた話ですが、その同僚が購入を検討していたマンションは、あるJRの駅から徒歩15分以上の物件でした。その物件は駅が遠い代わりに、専有面積が広い、駐車場代も格安、さらに通勤時間帯(朝、夕)にはマンションと最寄り駅まで住居者専用シャトルバスを運行させることを売りにしていたようです。

そもそもボクは戸建て派ですからマンション購入には否定的ではありますが、その物件については即答で「やめておけ!」と答えました。突然言われた同僚は「なんで?」と怪訝そうな顔で聞き返してきましたが、それにも負けずこう伝えました。

「そのシャトルバスが無くなったらどうするの?」と。
マンションが独自に運行するシャトルバスはマンションの管理組合で運営します。そして、シャトルバスの運行費用も管理費から捻出されるいわば経費です。マンションというものは大型になればなるほど様々な世帯が居住しますよね。ということは、そのシャトルバスを利用しない人も多くいるはずなんです。そして、自分が利用しないシャトルバスの経費が安くなければ管理組合の議題に上り、最悪の場合、シャトルバス廃止となるわけです。電車通勤しているサラリーマンがシャトルバスにつられて購入した駅から遠いマンションで、シャトルバスまで無くなってしまったら地獄だと思いませんか?そんな物件だから安いんです。

デベロッパーが非を認めても建て替えが難しい


少し前のニュースですが、基礎の杭に不備があり傾斜してしまった大型マンションの話を覚えていますか? その物件は施工・販売共に日本を代表するような一流企業でした。なのに、あんな欠陥工事なのには日本中が驚きましたね。デベロッパーである会社が費用全額負担の建て替えを住民へ提案、承認されましたが、ニュースに出てくる住民すべてが建て替えを喜んでいたかといえば違っていました。終の棲家として購入した老夫婦は「補強してくれれば…」、子供の入学に合わせて引っ越してきた家族は「仮住まいで子供がかわいそう…」などなど、世帯が多いということは家庭環境がみんなバラバラ。決して意見がまとまることは無いと思ったほうがいいわけです。

これが単なる老朽化した大規模マンションであれば、大規模修繕なのか建て替えなのかの結論は出ないのではないでしょうか。どちらにしても追徴金が発生する仕組みになっているはずですからね。



いかがですか。
一つの家族でもいろいろな意見があり対立することもあるのに、これが複数になり、まったくの他人であれば意見なんてまとまるわけがありません。だって、各家庭の経済状況も残された人生の年数も違うわけですからね。だから、ボクは戸建て派なんです。誰からもとやかく言われることもないし、戸建てだって十分に賃貸需要もありますからね。マンションを買うことのメリットがボクはまだ見つけられていません。みなさんもぜひ、将来をしっかり考えて不動産は購入してくださいね。



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どうも夫です。
我が家の総資産は3,000万円を超え、日々増え続けています。その資産のうち約半分を占めるのが不動産です。今回からはマイホームを購入して僅か10数年で資産にする物件の選び方を2回に分けてお伝えします。

マイホームは土地付き戸建てに限る


現在でもマンションが盛んに建てられ、販売開始とともに完売するような物件も数多くあります。恵まれた立地と充実の設備。住まなくなれば賃貸にも出せると営業されたかもしれません。そして、マンションを購入。しかし、ボクはマンション物件を決してオススメできません。
先日の傾斜マンションでも明るみになったマンションの問題。それは、建て替えるにも住民の80%が賛成しなければできないわけです。あれだけ建設会社が「建て替えます」と言っても住民の80%の賛成を得るのがなかなか難しいわけですね。大規模マンションになればなるほど住民の世代は幅広くなり老後世代の住民には余生を安泰に過ごしたいというのが第一で、建て替えに対して異を唱えてしまうわけです。

これこそ“マンション最大の問題点”
現在も建て続けられているマンションは人口減少とともに、ボク等が老後を迎える頃にはマンションも供給過多に確実になっているのではないでしょうか。そんな中、空室もあり、修繕積立金が不足したマンションが続出すれば、あっちこっちでマンション問題が発生すると想像してしまいます。

ボクの私見では、将来マンションは資産にはならないかもしれません。本当の資産というのは限られた地区の『土地』なのだと思っています。

資産になる不動産


最近では不動産を『負動産』と揶揄している記事も多くありますね。しかし、物件選びさえ間違わなければその心配もなくなると思います。ボクがオススメする戸建て物件の条件を列挙すると『駅近』『日当たり』『駐車場』『所有権』ですね。これが一つでも外れてしまうような物件は見送りましょう。
資産になる不動産というのは自分以外の人も「この物件ほしいな」と思える物件です。そんな物件を比較的安く手に入れることがポイントになります。

不動産に掘り出し物は無し


不動産を探しているとよく耳にするのは“掘り出し物”という単語。不動産に限っては間違いなく“掘り出し物”なんて存在しません。相場以上に安い物件がある場合は何かしら欠点があるものです。その欠点をあなたが許容できるかできないかで掘り出し物にもなるわけですね。「駐車場が無くても駅チカだから必要ない」「日当たりが悪くても昼間は家にいないから気にしない」などですね。ただし、借地権物件はオススメできません。借地の賃料を毎月払うのならその分上乗せして住宅ローンを組んで、より良い物件を探すべきでしょう。借地物件は資産にはなりません。

後編へつづく



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住居費 老後 破綻


どうも夫です。
「年金受給までにどのくらい貯蓄を作らないといけないのか」「最期を迎えるまでお金が尽きることはないか」「老後にひもじい想いをしないで済むか」などと、ボクは老後のお金について日々、不安を募らせています。みなさんはいかがですか?
ということで、今回は老後においても支出の大半を占めるであろう“住居費”にスポットを当てて老後を試算してみました。

住居タイプ別、高齢夫婦の家計


住居費とひと言で表現しても内容は形態によって様々ですよね。まずはここから整理してみようと思います。

戸建て
(持ち家)
マンション
(持ち家)
賃貸
家賃
0円
0円
100,000円
管理費
0円
15,000円
0円
修繕費
20,000円
20,000円
0円
駐車場代
0円
20,000円
20,000円
固定資産税
10,000円
10,000円
0円
合計
30,000円
65,000円
120,000円
※金額は月額
※修繕費は24万円/年と想定
※固定資産税は12万円/年と想定


こんな感じのエリアに住んでいたとしてザッと試算してみると上記のようになります。住宅ローンさえ完済していれば『戸建て<マンション<賃貸』となりますが、逆に住宅ローンが残ってしまっていると月額10万円払っていたとすれば『賃貸<戸建て<マンション』となります。

年金受給額を20万円で考えてみる


仮に年金受給額を月額20万円として考えてみます。住宅ローンが完済している上記の表で住居費を負担すると仮定すると以下のようになります。

戸建て
(持ち家)
マンション
(持ち家)
賃貸
住居費
30,000円
65,000円
120,000円
年金受給額
200,000円
200,000円
200,000円
残金
(年金‐住居費)
170,000円
135,000円
80,000円


上記のように、想定すると賃貸では80,000円で水道光熱費、食費、雑費、娯楽費を捻出する計算になります。夫婦二人暮らしの生活費は月額15万円かかると言われていますから、純粋に月70,000円不足する計算になります。この不足する状態が20年続いたと想定すると「20年×12ヶ月×70,000円=1,680万円」ということで老後資金として“1,680万円”必要になるんですね

その反面、住宅ローンを定年までに完済できている戸建て持ち家派においては17万円が残りますので、余程の贅沢をしなければ年金だけでも生活していける計算になりますね。

老後への住居費対策ベスト3


ということで、不安な老後を迎えるにあたって現役世代のボク達が目指すべきベストな住居費対策を考えてみました。

★1位:持ち家
まずは持ち家であること。賃貸住宅だと生きている間ずーっと家賃がかかります。夫婦で生活するのであればワンルームで過ごすわけにもいかないと思います。また、老後を迎えて騒音の酷い古アパートも避けたいですもんね。そんな条件で物件を探せば10万円/月の家賃は必要になるでしょう。更新料などを含めると賃貸では20年間で2,500万円が必要になると思われます。

★2位:住宅ローン完済
持ち家派でも定年までに住宅ローンを完済できるプランの方はどのくらいいるのでしょうか?30歳でマイホームを手に入れても35年ローンを組めば完済は65歳。ボクの周りの人達が家を買い始めたのも40歳位になってからの人がほとんどなので、多くの人は75歳までローンがある状態です。60歳の定年時に退職金を使って完済する計画をしているのであれば良いのですが、純粋に75歳まで払う計画なら返済計画を見直すべきだと思いますよ。現役レベルの返済能力は年金受給の老後には無いと思いますからね。

★3位:戸建て
持ち家だとしてもマンションは“修繕積立金”と“管理費”が強制的に徴収されます。戸建てでも修繕費はまとまって必要になりますが、管理費については必要ありません。また、マンションの場合、大規模修繕などになると多くのマンションで不足金が発生して追徴金が発生しますよね。この“管理費”や“修繕費の追徴金”というものが年金受給者としては致命的になるのではないかと思います。なので、ボクは戸建て推進派なのです。



いかがですか。
ボクの偏見が集まった記事になってしまいますが、それほど大きくはズレていないと自負しています。現役時代も負担の大きな住居費ですが、収入が年金のみになる老後においては生活レベルを決定付ける重要なファクターになります。生きていくうえで住居は必要不可欠です。老後対策は住居費をしっかり考えることから始まるのではないでしょうか。



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