10年で総資産3000万円超|3人家族の家計管理、資産形成術

10年で作った資産は3000万円超。共働き40代夫婦と10代息子の3人家族。実生活から生まれた節約、貯蓄、家計管理、資産形成ノウハウを分かりやすくお伝えします。

カテゴリ:お金のこと > 資産形成・管理

健康 資産 収入 生涯年収 節約



こんにちは、☆のっち☆です。
みなさん、健康には気をつけられていますか? 私の勤める会社の男性陣は約20%の割合で肝機能に異常があるんです。これを営業職に限って見てみると約40%までになります。お仕事でお酒を飲む機会が多いから余計に身体を痛めているのかもしれませんが、30代で毎年二次検査なんて将来が心配すぎますよね。
今回は「健康がすべての基礎となっている」というお話をさせていただきますね。

健康でなければお金は意味がない


いきなり結論のようなことを言いますが「健康でなければお金は意味がない」ということです。中には「お金がなければ病気にも勝てないじゃないか」と言う方もいるかもしれませんし、それも間違ってはいません。ただ、私たちアラフォー世代の人たちで今、節約して貯蓄に励んでいる人々は病気対策でお金を貯めているんでしょうか?

違いますよね。
「旅行に行きたい」「良い物を買いたい」「良い生活をしたい」「ひもじい思いをしたくない」などなど、生活水準を向上させたかったり、将来の生活の担保として貯蓄に励んでいるんだと思います。

そんな中、ある日突然働けないくらいの重病となり入院生活が続いてしまったらどうなるでしょうか?
お仕事は有給休暇やさまざまな手当で最初のうちは収入もありますが、それも長くて数ヶ月。もちろんこれはサラリーマンの場合で、自営業だと働けなくなった時点で収入は止まってしまいます。貯金を2000万円持っているとして、手取り年収500万円の人だと僅か4年でお金が尽きてしまう計算になります。それに加えて治療費がかかってきてしまいますから、2000万円という大きな金額の貯金を持っていたとしても働けなければ僅か数年で無くなってしまうわけですね。

この部分は、以前の記事『“健康”こそもっとも大切な資産なんです』『働き続けることが最大の資産形成術』でお伝えしたように、いかに健康で働き続けることができるかが重要になります。

健康なのに腰が曲がるだけで弱ってしまう


これは夫の父の話です。
義父は現在80歳。70歳まで雇用延長とパート勤めで働き続けました。それまではちょっと血圧が高い程度で大きな病気もせず健康そのもの。「戦前生まれは強いんだよ」なんて言いながら本当によく働いてました。
そんな義父でも、最近では腰が曲がってしまい動くことすらままなりません。少し前までは杖があればある程度歩いて出かけていたものが、腰が曲がることで腕がしびれて外出する気力が失せてしまっているんです。

すると高齢ですからどんどん弱っていってしまいます。食事の量が減り、筋肉が落ち、気力が失われ…。最近は「お金があっても使いみちがない。出かけないし、物欲もないからね」って言いながらずっと家で座っています。
そんな義父を見ながら「いくらお金があってもこの状況は打破できないし、逆にこの状況になってしまったらお金なんてあまり必要ないんだな」って思ってしまいますね。

お金ばかり追い求めても意味がない


私たち一般人がどんなにお金を追いかけて、支出を徹底的に抑えて貯蓄に励んだとしても目指せるところはどのくらいなんでしょうか?
世間一般のサラリーマンでは生涯年収は3億円にも届きませんから、頑張ってもそれ以上は貯蓄できませんよね。必死に頑張って1億円貯蓄したとしても、その金額では現状の生活とほぼ変わらないでしょうね。本当のお金持ちは資産がお金を生み、そのお金で生活するんです。1億円ではそれはできませんからね。

つまり、何よりも大切なことは安定した収入を止めないこと。そして、サラリーマン人生を無事にゴールできたとしても健康に気をつけなければ、お金に余裕があったとしてもまったく楽しめないことになります。
若いうちから健康診断で引っかかってしまっているようでは将来が不安でなりません。いつそれがきっかけで大病になってしまうかは分かりませんし、発症してしまってからでは手遅れです。健康で普通の生活を送れることを最優先に生活していきましょう。



いかがでしたでしょうか。
年収にこだわるあまり休暇も取らず頑張る人がいます。支出を徹底的に抑えるために不健康な生活を送る人がいます。
元気なうちは“健康”というものを当然のようにみんなが持っているものですから安易に考えてしまいますが、失ってしまうと一番困るものはその“健康”なんです。健康な体があってこそ、頑張って貯めたお金で楽しめるんです。お金はあるけど不健康なんていう人生にならないように気をつけましょうね。



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家計決算 キャッシュフロー表 金融資産額 株式投資



どうも夫です。
例年に比べて少し早いのですが、先日わが家の家計決算の準備を始めてみたんです。昨年も家計決算の準備をお伝えした以前の記事『そろそろ家計決算の準備を始めよう!』は12月でしたが、今年は10月です。
今年も残すところあと3ヶ月。年末のわが家の金融資産はどのくらいになっているのかボンヤリ公開させていただきます。

家計決算準備を早めた理由


今年に限ってどうしてこれだけ早く決算準備を始めたのかというと、お金がたくさんあるような感じがしたからです(笑)

「ん??」と思われるかもしれませんが、昨年、今年とそれまで複数年で固定していた定期預金が満期を迎え、いくつかの銀行にあったわが家の貯金がメインバンクの普通預金口座にまとまってきたので結構な金額になっているんですよね。
ボクの口座だけでも700万円以上。妻の口座を合わせると1000万円以上が現金として寝てしまっているんですね。

なので、さすがに金額が大きくなってしまうと管理も甘くなってくるので、ここで一旦すべての金融資産を洗い出したというわけですね。

3月以降に株式投資を再開したけれど…


いま振り返ると今年一年は“金余り”の一年でした。高利回りの定期預金が順番に満期になって100万円単位の資金が返ってくるけれど、帰ってきた資金を改めて運用する先が見つからない。利息が数千円にしかならない定期預金になんて預ける気にもなれないので機動力重視で手元においておくと、すべての金融資産が手元に集結してしまうんですよね。

なので、3月の配当権利落ち時期に株式投資を再開したんです。その時の記事『【購入銘柄公開】資産運用を再開しました!』をご覧いただければと思いますが、その銘柄は2回の配当権利落ちを経過しましたが、現在までのトータルでは利益も出してくれています。
その時に購入した金額は約150万円ですが、その後も別の2銘柄へ90万円ほど投資して現在ではボクと妻の今年のNISA枠を上限まで使用している状況です。この株式投資で見込める年間配当金は9万円。まずまずの配当利回りかとちょっとだけ満足しています。

わが家の年末金融資産見込額は…


ズバッと書かせてもらいますね、ボンヤリですが…。


現金
1200万円
投資(株式、投信)
300万円
貯蓄型生命保険
200万円



見込額としては1700万円ですね。
昨年末が1540万円なので150万円ほどの上乗せです。ただ、月々の貯金額やボーナスなどの金額を控えめに見積もったので、実際にはもう少し上積みできると考えています。今年はマイホームの外壁修繕、子供部屋作りなど支出も多かったもののまずまずの貯蓄ができたんじゃないかと、ちょっと安心しています。



いかがでしたか。
この年末1700万円という金額はわが家のキャッシュフロー表にはしっかり明記されているんです。つまり、今年一年も10年前にボク自身が作った未来予想図(キャッシュフロー表)の通りに進捗しているということになります。さらには、金融資産が2000万円を超えるのは2019年、3000万円を超えるのは2025年だということも現時点では暗示していますので、それを信じて毎日楽しく生活していきたいと思います。



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贈与税 税金 贈与 110万円 一般税率 特別税率



どうも夫です。
頑張って貯金して、家庭の貯金額が増えてくると「この口座にあるお金を新しく開設したこっちの口座に移して…」なんていうお金を移動させることってありますよね。そんな何気ない家庭内の口座移動でも税金がかかることがあるんです。
今回は“家族間でも贈与税の対象にされることがあるんですよ”っていうお話です。

『贈与税』ってなに?


そもそも贈与税というものは何なのでしょうか。って、とても簡単なお話ではありますが、間違えがないようにウィキペディアで調べてみました。

“相手からの贈与によって受け取った財産に課せられる国税”


まぁ、そのままですね。間違えようがありません(笑)
では、家族間でも金品を貰ったらすべて贈与税の対象となってしまうのかと言えばそうでもないんです。そりゃあ、そうですよね。ちょっとしたお金のやり取りだったり、プレゼントなんかもすべて課税されてしまったら日本になんて住んでいたくないですもんね。

まずは、金品のやり取りの中でも「贈与税の対象になるものとならないものがある」ということだけ理解しておきましょう。

贈与税の税率はどのくらい?


では、贈与税の対象となってしまう贈与をしてしまった場合にどれだけの税金が徴収されてしまうのかを見ていきましょう。下の表は国税庁のホームページから転載しました。


(一般税率)
一般税率


(特別税率)
特別税率


特別税率というのは「20歳以上の直系の子や孫に贈与を行った場合」で、それ以外の贈与は一般税率が適用されます。つまり、まったくの他人から贈与を受けても夫婦間で贈与をしても税率は同じということですね。

また、贈与税には『基礎控除額』というものがあってその額は110万円です。つまり、110万円以下なら誰から貰っても税金がかからないということになります。贈与を受けた金額からまずこの基礎控除額を引いてから、上記の税率にて計算するということですね。計算式にするとこんな感じになります。


(贈与合計額-110万円)×税率-控除額=贈与税額


例えば、親戚の叔父さんに現金200万円をポンっと貰った場合は…
(200万円-110万円)×10%-0円=9万円

ということで、200万円を貰ってしまうと9万円も税金が取られてしまうんです。なんかもったいないですね。実際にそんな有り難いことがある場合は叔父さんに「100万円ずつ2年に分けてちょうだい」って言いましょう(笑)

贈与税の対象はこんなにある


「110万円以上も人から貰うことないから大丈夫」って気を抜いていると、これが意外と普段の生活のなかで発生しがちなんです。なので、ここではどんな場合に贈与税の対象になってしまうのかをお伝えしようと思いますが、その前に贈与税の対象外なこともありますからそちらから紹介しますね。

[贈与税対象外]
・家族の生活、教育に必要なお金

これ以外にも対象外となるものはあるんですが、簡単に覚えるために1つだけにしました。つまり、扶養義務者から貰うこれらの金品は必要なものであれば贈与税はかからないんです。
では、贈与税の対象となるものを見ていきますね。

[贈与税の対象となるもの]
・110万円を超える金品の贈与のすべて(上記対象外を除く)

こちらも1つだけ。
例えば、自動車を買ってあげた、高級時計を買ってあげた、株式をあげた、名義の違う銀行口座へ資金を動かした、不動産名義の変更など110万円を超えるものが対象になります。ただ、不動産の贈与については例外もあって20年以上の婚姻関係にある夫婦においては基礎控除に加えて2000万円までの配偶者控除もあります。
それ以外にもいろいろな特例もありますから「贈与に該当しそうだな」という時はしっかり調べて行わないとしっかり税金を取られてしまうことになります。



いかがでしたか。
「子供に自動車を買ってあげる」とか「貯金を夫名義の口座から妻名義の口座へ移す」なんて贈与税の対象になるなんていう考えもないとやってしまいそうな事例です。ただ、自動車に関しては所有者を自分、使用者を子供というような登録をすれば対象外なったりしますから、どうすれば最善なのかを自分自身で調べるということが大切ですね。それと、贈与とは「あげるよ」「貰うね」という双方の認識がなければ成立しないというのも注意点かもしれませんね。
こういった法律に関係することは随時改定されたり、特例ができたりと変化していきますから、まずは「家族間のやり取りでも税金がかかる」ということだけは忘れずに生活するだけでも無駄な税金を払わなくて済みますよ。



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