10年で総資産3000万円超|3人家族の家計管理、資産形成術

10年で作った資産は3000万円超。共働き40代夫婦と10代息子の3人家族。実生活から生まれた節約、貯蓄、家計管理、資産形成ノウハウを分かりやすくお伝えします。

カテゴリ:お金のこと > 老後資金

老後 人生100年時代 老後資金 年金 3000万円 住居費



どうも夫です。
先日書かせてもらった記事『本当にマスコミってロクな書き方をしない』の続きで今回も書いてみようと思います。「人生100年時代」というのはマスコミが作った客寄せ言葉だとしても実際に100歳まで生きる人も中には必ずいると思いますが、世間一般的には何歳くらいまでの老後を想定しておく必要があるのでしょうか。
そんな考えても答えのないこのテーマを少し調べてみようと思います。

日本人の平均寿命


厚生労働省が調べた結果の「生命表」というものをみると平成27年の調査では、[男性:80.75歳][女性:86.99歳]ということになっています。少し前までは「80歳以上生きるのは女だけで、男は70歳代で死ぬんだな」ってボクは思っていたんですが、改めて調べてみると男性も80年以上の人生を生きる必要があるのが分かってしまいました。

ボクが以前から気にしているのは、この平均寿命って死亡する年齢ですから健康的な平均寿命ではないんですよね。そこで“健康寿命”をキーワードにして検索してみたら、厚生労働省の資料がヒットしました。その資料がコチラ


健康寿命


少し古い情報でしたが、その資料を見ると健康的な寿命は[男性:70.42歳][女性:73.62歳]だというのです。健康でなくなってから亡くなるまでに10年以上も生きているということが分かってしまいますね。

70歳までの健康老後と残り10年の不健康老後


健康寿命は70歳までとなると、65歳まで雇用延長して働いたとしてたったの5年しかないということですね。ボクなんて、現役時代にある程度節約して資金を蓄えてから老後に妻と一緒に楽しい生活を送ろうって思っているのに、その期間がたったの5年しかないとなるとなんだか幻滅してしまいます。どうなるか分からないその5年のために今を犠牲にしていいものなのでしょうか…

そして、その後に待ち構えている“不健康老後”。これって程度にもよると思いますが、上記の資料内での定義は「日常生活に制限のない期間」となっていますので、何かしらの制限を受けて生活をしなくてはいけないということですね。制限を受けるということは、一人で自由に動ける範囲も制限されてしまうでしょうから、旅行を楽しむのもなかなか難しいのかもしれませんよね。まだ動ければいいですが、寝たきりになんてなってしまったら…。考えると怖くなってしまいます。

老後資金はどう考えればいいのか


そんな老後生活ですが、せめてお金の面で苦労したくないという思いがあって“定年までに3000万円”という目標をボクは掲げているんです。以前の記事『老後を安心できる貯蓄額なんてないんですよ』でも書きましたが、何が起きるか分からない将来に備えるための安心できる貯蓄額なんて誰にも分かりません。だからこそ、少し高めの3000万円という金額を目標にして今を頑張るんです。

3000万円という貯蓄と年金があれば、それ以外の社会保険の制度によってある程度は守ってもらえるんじゃないかと思っているんです。今回テーマにした「健康」において一番心配な医療費も“高額医療費制度”があるので上限は決まっています。将来、多少の制度変更が行われるかもしれませんが、今後高齢化社会になるのに完全に無くなるようなことはないんじゃないかと考えています。

住居費、食費、水道光熱費、通信費、医療費を支払っていくのに年金だけでは足りないかもしれませんが、その補填として3000万円の貯金があればある程度は大丈夫なんじゃないかと漠然と考えているわけです。ただ、こちらも以前の記事『老後の家計は住居費できまる!失敗しない老後住居費対策』で書きましたが、住居費は老後において大きな負担になりますからそこについてはしっかり考えて対策を打つべきだと思いますよ。



いかがですか。
いきなり「人生100年時代」といわれても実感は沸かないし、マスコミに言われるがまま思い込んでしまうのも怖いものです。そんなことで今回調べてみましたが、やっぱり老後生活に一番影響をあたえるのはお金ではなく健康です。普段から健康に注意して、食事や運動を心がけて生活することが大切かもしれませんね。若いうちに無理することが将来の自分に必ず返ってきますから、将来、後悔しないように自己管理をしっかりしましょうね。



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こんにちは☆のっち☆です。
前回『あなたはどっち?“持ち家派”or“賃貸派”』では持ち家と賃貸での費用と良し悪しを比較してみました。今回は“共働き”というキーワードを追加してどちらが得なのかに私なりの結論を出したいと思います。

共働きなら“住宅ローン控除”が二馬力!


もし家を買うぞと思ったら早い段階で耳にするはずの『住宅ローン控除』。現時点で適応されている制度は「対象借入限度額4,000万円」「毎年の控除率1.0%」「控除期間10年」で平成29年12月までに入居することが条件です。めちゃくちゃ端的にいうと“年間40万円まで払った税金が10年間還付される”ということです。
前回の例(3,000万円借入)で考えると、3ヶ月分のローン支払い分が控除で戻ってくる計算になります!すごいですね。

でも、じつはこれしっかり考えなくてはいけないのです…
前年の源泉徴収票の『源泉徴収税額』をご覧ください。30万円以上を納税されていますか?しかも、還付される税金は“所得税”であって、控除しきれない場合は“住民税”からも控除できますが、上限額が決まっているんです。ココ、意外と落とし穴です。

結論を言いますが… 「共働き家庭がマイホーム購入をするなら夫婦共有名義に!」ということです。購入が決まった時点で前年の納税額を確認し、還付金額が最大になるように持分比率を調整して夫婦それぞれで住宅ローン(ペアローン)を組むのです。こうすることで、購入後10年間の年末調整時は相当な額が還付されることになります。

早めに買って、老後勝ち組


就職間もないと年収も思ったほど多くはありません。30歳で500万円に到達できる方がどれくらいいるのでしょうか… そんな中、結婚し出産までトントンと進むととてもじゃないが住宅を購入するなんて考えも及びませんよね。

しかし、共働きであればそんな辛い時期も二人で力を合わせ乗り越えるだけでなく、住宅購入まで突っ走れるものなんです。夫400万円、妻300万円でも世帯収入は700万円。力を合わせれば40代一馬力家庭と同水準の生活を20代で手に入れられるわけです。であれば、住宅ローンも組むことが可能なのでマイホームを買えちゃうのです。

若くして住宅ローンを組めれば、50代で完済も可能。そして、子供の教育費と住宅ローンで疲弊した家計を定年までに修復させることができます。つまり、老後資金をしっかり蓄えることができるわけですね。

社会的信用が得られる“資産”になる


この点は共働きだけに限りませんが、賃貸では長年借り続けても何一つ自分のものになりませんが、購入し住宅ローンを完済さえしてしまえば、その不動産はあなた達のものです。駅近マンションであれば貸し出して家賃収入を得ることもできます。また、戸建てでも建物は老朽化してしまっても、土地は腐りませんね。人気エリアであれば土地価格だけで購入金額を上回り利益が出てしまうこともあるそうです。

賃貸では得ることのできない不動産資産は、場合によっては負の資産にもなりますがほとんどの場合は財産になります。これはあるのとないのとでは将来違ってくると私は信じています。


いかがでしたでしょうか。
我が家もバリバリの“持ち家派”で、戸建てを購入して早10年以上が経ちます。現在は私達が購入した時よりも金利が下がっています。多くの方の腰が引けて買い出動できない今だからこそ、素晴らしい物件に会えるチャンスかもしれませんね。



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老後 年金 住居費 教育費 住宅ローン 3000万円



どうも夫です。
ボクたち夫婦は40代半ばです。そして将来、仕事から離れるのはおそらく65歳なので約20年後になります。22歳で就職して約20年働いてきて、ちょうど今の私たちの世代が仕事人としても折り返し地点になるんですよね。みなさんはそんな感覚で40代を過ごされていますでしょうか?
そんな今回はわが家が実際に65歳の退職を迎えたときの生活を具体的に想像してみたいと思います。

65歳退職時の収入


生活を想像するには、まずは収入を試算してみます。
定年がそこまで延長されているか、もしくは現状通り雇用延長なのかは分かりませんが、ボクたち夫婦が65歳まで働いて引退をしたとします。雇用保険から支払われる失業保険を受給するかどうかはここでは割愛させていただくとして、二人とも65歳で退職しすぐに年金を受け取ったとすると現在の水準で試算して夫婦で30万円ほどになります。

年金受給額が現在の水準を維持することはまずあり得ないと思いますから、2割減として考えて24万円になります。この24万円は現在の収入で言う“手取り額”となりますので、そのまま生活費にあてはめて考えていきたいと思います。

65歳退職時の支出


収入が分かったら、次は支出です。 ボクたち夫婦が65歳の頃には息子が30代半ばになっていますので、教育費というものは発生しません。また、住居費ですが住宅ローンについては60歳以前に完済している予定ですので、住宅ローンを返済する費用は必要ありません。

つまり、子供の教育費と住宅ローンから開放されているわが家においては65歳以降の支出として考える必要のある費目は「食費」「水道光熱費」「雑費」「外食費」「通信費」「娯楽費」くらいになるのではないかと考えています。ということで、夫婦二人の生活ですが少し多めに予算を割り振ってみます。


食費5万円
水道光熱費2万円
雑費2万円
外食費3万円
通信費2万円
娯楽費5万円



以上の項目すべてで19万円になります。
収入が24万円あるとすれば差し引き5万円を毎月貯金できる計算になるんですね。また、孫ができていたりすればお小遣いや玩具を買ってあげたりとプラスαのお金が出ていくこともあるかもしれませんが、対応できそうな感じです。唯一怖いのは住居の修繕費用ですね。ここは事前に把握しておく必要がありますよね。

65歳時に注意したい3つの要素


年金収入が24万円、生活費に19万円ということで年金生活でありながら黒字家計で生活できる可能性がわが家にはあることが分かりました。ただ、このシミュレーションにおいても気をつけなくてはいけない3つの要素があります。

① 夫婦が健康であること
② 厚生年金に加入し続けること
③ 給与水準を下げないこと

まずもって、「健康」でなければ医療費もかかるので想定通りの老後生活はありえませんよね。また、独立・起業などで厚生年金から脱退するなど60歳まで厚生年金に加入できなければ受給額も一気に減額されます。そして最後は、標準報酬月額というものに受給額が影響を受けますので、いかに給与水準を維持するかということも重要になってきますね。

これらの点を注意し維持できれば、老後生活は安定すると考えることができます。それに加えて、わが家も頑張っている「定年までに3000万円」という“貯蓄”と現在のマイホームを賃貸に出すという“構想”が実現できれば、お金に関しては十分幸せな老後となるのではないかと期待しています。



いかがでしたか?
みなさんもここまで具体的に老後生活をシミュレーションすることができるでしょうか。
もし現時点で不確定な部分だったり、相当な赤字家計が予想できる場合は今から準備を始めましょう。その時になってからではどうしようもないことでも、早めに対策をすることで乗り越えられることはたくさんあります。ポイントは「収入は少なめに、支出は多めに」シミュレーションすることです。
頑張って生きているボクたち世代が老後に苦労することのない将来を期待しています。



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