（中編からのつづき）


住居費は会社の借り上げ社宅制度で上手に乗り越え、教育費は学資保険と児童手当の貯蓄で対策中のFさん家。計画通りにそのまま人生を突き進んでいけるのでしょうか…

夫が年収アップしました

あれから5年後。47歳の夫が昇格して課長になりました。年収も100万円アップして500万円になって生活もより安定してきた今日この頃です。

年収500万円となると毎月の手取りが28万円になり、以前と比べると5万円の収入アップですから自ずと生活は楽になっていきます。まぁ、わが家にとっては生活がラクになるというより貯金が純粋に増えていくだけなんですが…

なので、現在の家計内訳はこんな感じです。


［収入］

夫（47歳）	28万円（ボーナス手取り60万円）
妻（40歳）	0万円

［支出］

住居費	15000円
水道光熱費	20000円
食費	40000円
被服費	10000円
雑費	10000円
通信費	15000円
ガソリン代	10000円
保険代	10000円
夫小遣い	20000円
妻小遣い	10000円

合計	160000円

［貯金］

毎月	12万円

さらに昇格。借上げ社宅を利用できなくなる…

それから3年後。50歳になったタイミングで会社の組織変更があり夫が部長になりました。苦節28年、とうとう経理部長まで登りつめた夫の給料はグッと上がって年収700万円。ただ、長年利用してきた借り上げ社宅制度は部長という経営陣に仲間入りすることで利用することができなくなってしまった。あくまでも社員のための助成制度であって、経営者が私腹を肥やすための制度ではないからだそうです。

子供の年齢も14歳、12歳、9歳と大きくなって今の教育環境を変えたくないという思いから、借り上げ社宅制度が適用外とされても現在の賃貸住宅を夫名義で借り直すことにしました。と言っても家賃は8万円だから、今までよりも毎月6.5万円を持ち出す計算になる。年間では78万円を住居費で持ち出しになるけれど、年収が200万円上がったから生活には特に影響ないと思っているんですよね。夫としては責任が大きくなったのにそれほど生活に余裕が生まれないことにガッカリしている様子でしたけどもね。

教育費の波が押し寄せる

夫が部長になってから3年後。一番上の子が大学受験の時期になり、わが家にも恐るべき教育費の波が訪れました。高校3年生の春、夏、冬と予備校の集中講習へ参加するために毎回数十万円が出費されていきます。そして、大学へ無事に合格したとしても文系学部であれば毎年100万円ずつ学費がかかる計算になります。

わが家においては一番上の子と二番目が2歳違い。そして、二番目と三番目が3歳違いなのでしっかり準備していかないと教育費の荒波に飲み込まれてしまうわけですね。ただ、わが家では300万円の学資と200万円になった児童手当で一人500万円の教育資金ができあがっていたのと、子供全員が文系大学へ現役合格してくれたことで無事に乗り越えることができたんです。子供一人500万円の教育資金というと大層な金額ではありますが、300万円の学資保険を続けることについてはそれほど無理があることではありませんでした。そこに、児童手当を単純に上乗せしているだけですから苦労したというのはあまりないのが実感です。


--------------

子供一人500万円の教育資金を準備するというのは難しいように感じてしまいますが、300万円の学資保険であれば年間約15万円です。そこに以前の記事『気づけばカンタン！誰にでもできる、教育費200万円を上乗せ貯蓄する方法』で紹介した通り、児童手当をすべて貯蓄しておけば200万円貯まりますから、それほど驚くような金額ではないかもしれませんね。
次回の完結編ではFさん夫婦の老後生活はどうなのか見ていきます。


（完結編へつづく）



　クリックで応援お願いします！