家計費 共働き世帯


前回『DINKS(共働き子なし)世帯の家計黄金比率』に引き続き、今回は子供が小さい時代の家計黄金比率について考えてみたいと思います。子供が一人の場合、二人の場合で家計も大きく変わってくると思いますので、2パターンに分けて提示しますね。
また、当サイトでは共働きを推奨していることから以下のシミュレーションも共働き世帯をモデルとして作成しました。

子供一人(小学生まで)共働き世帯の家計黄金比率



費目比率金額
住居費
29%
101,500円
食費
10%
35,000円
水道光熱費
4%
14,000円
通信費
3%
10,500円
小遣い
(交通、被服、交際、娯楽、嗜好)
14%
49,000円
預貯金
23%
80,500円
生命保険料
5%
17,500円
雑費(日用品、医療)
3%
10,500円
教育費
8%
28,000円
その他
1%
3,500円
合計
100%
350,000円
※世帯収入:手取り月収35万円
※メイン収入者:手取り月収28万円、サブ収入者:7万円

子供二人(小学生まで)共働き世帯の家計黄金比率



費目比率金額
住居費
29%
101,500円
食費
10%
35,000円
水道光熱費
4%
14,000円
通信費
3%
10,500円
小遣い
(交通、被服、交際、娯楽、嗜好)
14%
49,000円
預貯金
18%
63,000円
生命保険料
7%
24,500円
雑費(日用品、医療)
3%
10,500円
教育費
11%
38,500円
その他
1%
3,500円
合計
100%
350,000円
※世帯収入:手取り月収35万円
※メイン収入者:手取り月収28万円、サブ収入者:7万円

徐々に貯金ができなくなってくる


上記2パターンの通り、子供が小学生以下にもかかわらずDINKS時代に比べて明らかに貯金がしづらくなっていることが分かります。それもそのはず、子供が生まれれば「学資保険」への加入も発生するし、「習い事」の類も始まります。学資保険については300万円コースには加入すると毎月10,000円以上は保険料として必要になってくるし、習い事についても最低5,000円/月、学習塾になると10,000円/月は考えておきたいところですね。

家族が増えれば支出は間違いなく増えますが、収入については逆に減ってしまうことが多いのではないでしょうか。正社員で復職しても時短勤務でしょうから給与の満額は貰えないし、非正規雇用なら子供が小さい頃は急な発熱などで会社を休まなければ行けなかったりすればその分が減給となります。ましてや、子供を最優先することで働きに出ることに腰が引けてしまっていては健全な家計を形成することが難しいかもしれません。

子供が小学生までなら比較的貯蓄はやり易い環境ではありますが、工夫もしないで貯まるような余裕はないはずです。しっかり収入と支出のバランスを考えながら行動することが大事になるはずです。


次回は『子供一人・二人(高校生まで)共働き世帯の家計黄金比率』を紹介します。



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