住居費 老後 破綻


どうも夫です。
「年金受給までにどのくらい貯蓄を作らないといけないのか」「最期を迎えるまでお金が尽きることはないか」「老後にひもじい想いをしないで済むか」などと、ボクは老後のお金について日々、不安を募らせています。みなさんはいかがですか?
ということで、今回は老後においても支出の大半を占めるであろう“住居費”にスポットを当てて老後を試算してみました。

住居タイプ別、高齢夫婦の家計


住居費とひと言で表現しても内容は形態によって様々ですよね。まずはここから整理してみようと思います。

戸建て
(持ち家)
マンション
(持ち家)
賃貸
家賃
0円
0円
100,000円
管理費
0円
15,000円
0円
修繕費
20,000円
20,000円
0円
駐車場代
0円
20,000円
20,000円
固定資産税
10,000円
10,000円
0円
合計
30,000円
65,000円
120,000円
※金額は月額
※修繕費は24万円/年と想定
※固定資産税は12万円/年と想定


こんな感じのエリアに住んでいたとしてザッと試算してみると上記のようになります。住宅ローンさえ完済していれば『戸建て<マンション<賃貸』となりますが、逆に住宅ローンが残ってしまっていると月額10万円払っていたとすれば『賃貸<戸建て<マンション』となります。

年金受給額を20万円で考えてみる


仮に年金受給額を月額20万円として考えてみます。住宅ローンが完済している上記の表で住居費を負担すると仮定すると以下のようになります。

戸建て
(持ち家)
マンション
(持ち家)
賃貸
住居費
30,000円
65,000円
120,000円
年金受給額
200,000円
200,000円
200,000円
残金
(年金‐住居費)
170,000円
135,000円
80,000円


上記のように、想定すると賃貸では80,000円で水道光熱費、食費、雑費、娯楽費を捻出する計算になります。夫婦二人暮らしの生活費は月額15万円かかると言われていますから、純粋に月70,000円不足する計算になります。この不足する状態が20年続いたと想定すると「20年×12ヶ月×70,000円=1,680万円」ということで老後資金として“1,680万円”必要になるんですね

その反面、住宅ローンを定年までに完済できている戸建て持ち家派においては17万円が残りますので、余程の贅沢をしなければ年金だけでも生活していける計算になりますね。

老後への住居費対策ベスト3


ということで、不安な老後を迎えるにあたって現役世代のボク達が目指すべきベストな住居費対策を考えてみました。

★1位:持ち家
まずは持ち家であること。賃貸住宅だと生きている間ずーっと家賃がかかります。夫婦で生活するのであればワンルームで過ごすわけにもいかないと思います。また、老後を迎えて騒音の酷い古アパートも避けたいですもんね。そんな条件で物件を探せば10万円/月の家賃は必要になるでしょう。更新料などを含めると賃貸では20年間で2,500万円が必要になると思われます。

★2位:住宅ローン完済
持ち家派でも定年までに住宅ローンを完済できるプランの方はどのくらいいるのでしょうか?30歳でマイホームを手に入れても35年ローンを組めば完済は65歳。ボクの周りの人達が家を買い始めたのも40歳位になってからの人がほとんどなので、多くの人は75歳までローンがある状態です。60歳の定年時に退職金を使って完済する計画をしているのであれば良いのですが、純粋に75歳まで払う計画なら返済計画を見直すべきだと思いますよ。現役レベルの返済能力は年金受給の老後には無いと思いますからね。

★3位:戸建て
持ち家だとしてもマンションは“修繕積立金”と“管理費”が強制的に徴収されます。戸建てでも修繕費はまとまって必要になりますが、管理費については必要ありません。また、マンションの場合、大規模修繕などになると多くのマンションで不足金が発生して追徴金が発生しますよね。この“管理費”や“修繕費の追徴金”というものが年金受給者としては致命的になるのではないかと思います。なので、ボクは戸建て推進派なのです。



いかがですか。
ボクの偏見が集まった記事になってしまいますが、それほど大きくはズレていないと自負しています。現役時代も負担の大きな住居費ですが、収入が年金のみになる老後においては生活レベルを決定付ける重要なファクターになります。生きていくうえで住居は必要不可欠です。老後対策は住居費をしっかり考えることから始まるのではないでしょうか。



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